老後の準備

Question

老後の資金ってどのように準備していくのがよいのでしょうか？

甲斐優 · Accepted Answer

kさん、初めまして。
甲斐FP事務所代表の甲斐と申します。
老後の資金作りですね。
いろんな手段があります。
ですが手段選びの前に、資産形成の計画を立てることをお薦め致します。
・いつ（何歳）
・いくら（金額）
・なぜ（目的）
という観点で計画を立てます。
例えばですが、
・いつ（何歳）・・・６５歳の時点で
・いくら（金額）・・・その後２０年間の生活費（月２０万&times;１２か月&times;２０＝４，８００万円）
・何のために（目的）・・・年に２回の国内旅行、年に１回の海外旅行、貧しくない日々の生活
といった風に考えていきます。
こういった計画が先にあり、その上で適切な手段選びを
していくのが間違いない手段選びといえます。
とはいえ、一通り以下に手段を記載しておきます。
・積立定期預金
・積立投資信託（NISA、iDeco含む）
・積立外貨預金
・株式投資
・終身保険
・養老保険
・変額保険
・変額年金
・個人年金
他にもありますが、比較的取り組みやすい分類としてはこういったところでしょうか。
保険のみならず、他の金融商品含め相談できるFPに相談してみてください。

岡本秀一 · Answer

貯蓄はもちろん大切ですが、まずは健康に気を付けて１年でも長く働くことを考えましょう。目標は75歳です。極論、年金ゼロ、貯蓄ゼロでも働いて収入があれば生きていけます。
貯蓄といっても1000万が1500万になったところで焼け石に水なんです、
実は。ただ、ないよりマシなんで増やし方をお伝えします。
お金を増やせる投資信託で運用しましょう。積み立てをすることでリスクヘッジできます。ただ、保険は付けておいてください。死んでもチャラにできます。

小川健一 · Answer

ｋ様
こんにちは、株式会社フィンテックの小川と申します。
老後資金についてのご質問ですね。
老後において公的年金（国民年金・厚生年金）では現役時に比べ不足する収入をカバーする為に老後資金を準備しますが、その為にどのようにするのが良いかですが、
①保険会社取扱いの個人年金（円建て・外貨建て）で積み立てる。
②保険会社取扱いの終身保険や養老保険（円建て・外貨建て・株式運用の変額）で積み立てる。
③ＮＩＳＡやＩＤＥＣＯなどの投資信託で積み立てる。
④ワンルームマンション等の投資系不動産を購入する。
⑤銀行等の積立預金で積み立てる。
などがあります。
ここで、どれが良いかについてですが、
・積立期間中における保障（万が一への死亡保険）が必要か否か
・毎月いくら貯蓄に回せるか
をお考え頂きたいのです。
その上で、保障が必ずしも必要でないのであれば①③⑤が候補になりますし、保障が必要であれば②④が候補になります。
それぞれ長所短所はあります。
①万が一の際の保障はない（積立金額が死亡一時金として支払われる）が貯蓄に回る割合が多く、また年末調整において個人年金控除枠を活用出来る。
②貯蓄に回る分は①に劣るが万が一の際に死亡保険金が支払われる。
③万が一の際の保障はない（積立金額が死亡一時金として支払われる）が貯蓄に回る割合が多く、また受け取った利益（運用益）に対し非課税枠を活用出来る。
④購入した物件の立地条件等で今後の収入（家賃収入）に影響が出る場合があるが、ローンを組んで貸し出す形で家賃収入を得る形になり、団体信用保険に入っている事で万が一の際に不動産が保険金代わりになる。
⑤利息は正直見込めないが堅実に貯められる。
となります。
どれが良いかについては利率をどこまで追うか（リスクをどこまで背負うか）にもよって変わってきますが比較的①②③を中心にご検討される方が多いかとは思います。
それぞれのリスクとメリットをお聞きになった上でご判断されるのが宜しいかと思います。
ご相談にあたってはファイナンシャルプランナーが良いと思います。
ご不明点・追加のご質問等が御座いましたら当サイト（保険のＱ＆Ａ）をご活用頂ければと存じます。
宜しくお願い致します。

ファイナンシャルプランナーA · Answer

まずは、毎年お誕生月に届いております「ねんきん定期便」をご覧になって頂き、いくら年金が貰えるのか、というのをご確認頂く事をおすすめ致します。
ただ、55歳以前の方のねんきん定期便には、その後支払われる予定の年金保険料が加味されていない為、少し計算が必要です。
老後の生活の柱となるのは年金となりますので、その確認は必要です。
未納分があるようでしたら、追納する方が宜しいかと思います。
次に、確定拠出年金制度、というものがございます。
毎月固定された金額を払い、運用をしていき、掛け金に応じて税金対策にもなるものです。これに関しては、６０歳までとなっておりますので、１０年以上運用できる期間が無い場合はおすすめできません。
つみたてNISA制度を活用する方法もございます。
仕組みは上の確定拠出年金制度と同様ですが、違いは
・期間はいつ初めても、始めてから20年間の運用益は非課税
・掛け金の税制メリットはない
この2点です。
もし、60歳まで10年以内でしたら、こちらの方が宜しいかと思います。
また、変額保険・外貨建保険という積立保険を活用するのも1つです。
変額保険・外貨建保険は、仕組みは確定拠出年金と同様で、死亡保障が付いているものです。
年金以外の4つに関しては、資産運用(投資)を行うものになります。
その為、
100%元本保証
掛け金総額＜受取金額
というわけではございませんが、老後に向けて資産を増やす目的には合致しているものになります。
より詳しい説明は、こちらのサイトのFPに相談していただければ、と思います。

大竹麻佐子 · Answer

kさん、こんにちは。ファイナンシャルプランナー大竹麻佐子です。
まだ先のことですが、イメージができないだけに不安になりますね。
とはいえ、先送りにすると、後が苦しくなるので、早めに準備を始めたいですね。
オススメは、確定拠出年金です。
お勤め先に制度があれば活用し、なければ、iDeCo（個人型）で始めてはいかがでしょう。
制度として、「老後資金」を前提にしているため、目的が明確ですし、税制面等で優遇されています。
「投資」ですので、価格の変動によるリスクはあります。
ただ、毎月一定額を積み立てることにより、買付額が平均化されリスクを分散します。
また複数の商品（ファンド）から選択することができるので、ご自身のリスク許容度にあった資産形成が可能です。
外国の株式などは、大きく殖える可能性ありますが、損になる可能性も同等にありますし、為替の影響も受けます。
元本保証に近い商品もありますが殖えません。
経済が悪化し資産が目減りしたとしても、老後資金として受け取るまでの時間が長ければ、回復する可能性も多くあります。
確定拠出年金だけでなく、保険や投資信託、定期預金など「商品」を分散する。
外貨だけでなく、殖えないけど日本円でもコツコツと「通貨」を分散する。
金融資産だけでなく、不動産投資も組み入れて「資産」を分散する。
という考え方もあります。
いずれにしても、ご自身にあった方法で積み上げていきましょう。
ゴールが見えないと不安は解消しないので、どんな生活を送りたいかを考え、目標額を設定することから始めてみませんか。

丹部喜誉 · Answer

老後の資金準備で一番大事なことは、年齢的にもまだ時間がありますので、ご自身の現状に無理なく行うことです。
老後のために、今の生活で苦労すると言うのは本末転倒する気がいたします。
なので、ものすごくバランスを取ると言うことと、これからのご自身の生活の流れと日本のこれからの時代の流れを把握することからスタートした方がより現実に帯びてくるかと思います。
何事にも、準備するためには目的・期間・金額を決めないとより適切な手段が決まりませんし、もし仮にやったとしてもその後、どこかに無理が来る可能性はとても大きいです。

ファイナンシャルプランナーA · Answer

こんにちは、老後資金ですが、色々な角度で検討されるとよいと思います。
イデコに加入されて毎年所得控除を受けながら少しづつ貯める。
イデコの元本保障の商品がありますので、確実に溜まります。税金の控除と合わせてトータル的に特できます。
気をつけて頂きたいのはイデコは受取時に退職所得扱いとなりますので、現在働かれている会社の退職所得と合算されます。
次に積立ニーサも検討されて良いと思います。
こちらは元本割れする可能性がゼロではありませんが、長期で運用しますとプラスになることも期待できます。
次に、確実なのは現金ですので、貯蓄用の通帳に毎月定額を貯蓄されるのが確実です。
今後労働者不足で老後も働くことを考えると、キャリアを積んでおいて、労働収入も考えて総合的に考えられると良いと思います。

加茂勝久 · Answer

老後資金は、できるだけ長期にわたり、コツコツと、金利の力を働かせるよう商品選択を行字準備なさられるのが肝要でございます。しかし、多数の商品がございますので複数社取り扱いのある保険代理店にてご相談されるとよろしいかと思います。

2020-07-05

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駒崎竜 · Answer

k 様
まずは、積立目的を明確にすることから始めます。
①相続や介護の費用
②老後の生活費
③老後の住宅費
など、大きく分けても３つあります。
①は生命保険を活用
②はiDeCo、変額個人年金、個人年金保険を活用
③はつみたてNISA、積立投資信託を活用
こんなイメージで良いと思います。
必要な金額やいつまでに必要なのかを考え、商品選びはファイナンシャル・プランナーに相談してください。