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yuuyuuさん
(40代)
今40代ですが、この先国から貰える年金が減ったり、支給時期が65歳以降になった場合、やはり老後のことが心配です。
そういった場合、年金保険に入るのも1つの選択肢だと考え最近パンフレットなどを取り寄せてみましたが、毎年どれくらいおりてくるものに入れば安心なのか分かりません。
そもそも、もらえる額も絶対とは限らないのに、どうやって保険金額を決めるのでしょうか。
何か基準があるのなら教えていただきたいです。
プランナーの回答(9件)

yuuyuu様、ご質問ありがとうございます。
ご質問:「今40代ですが、この先国から貰える年金が減ったり、支給時期が65歳以降になった場合、やはり老後のことが心配です。そういった場合、年金保険に入るのも1つの選択肢だと考え最近パンフレットなどを取り寄せてみましたが、毎年どれくらいおりてくるものに入れば安心なのか分かりません。そもそも、もらえる額も絶対とは限らないのに、どうやって保険金額を決めるのでしょうか。何か基準があるのなら教えていただきたいです。」
回答:仰られる通り、今後の年金制度なんていくらもらえるのか不安ですよね。破綻するかも知れません。いや、一般的には破綻しないとは言われてますが「本当に?絶対?」って言われると誰も分からないと思います。
ですので、年金なんてもらえる前提で話を進めるのではなく、ないものとして考えていきましょう。
いくら必要かはyuuyuu様の生活水準にもよりますが、「じゃあ月35万円!」と言われてもそれを今から貯めていくのは少し本気出さないといけないですよね。現実的な金額で老後のご自身の生活水準を改めて考えながら毎月の積立をしていくべきですね。
そう考えたときに年金保険はもしかしたら頼りないかも知れません。
IdecoやNISAの方が有益になり得るかも知れませんので一度FPにご相談下さい。
2020-10-12
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ズバリ個人年金はお勧め出来ません。
一般的な個人年金は予定利率が大変低くくて保険料控除が有るのですがとてもお勧め出来るような代物ではまったく有りません。定期預金は金利が0.001%なのでそれよりはマシですが定期預金が低すぎるだけで老後資金を用意する資金運用として個人年金は無いです。
保険の世界では変額個人年金、変額保険の養老型等資金運用として外国株式を活用出来る魅力的な商品も有ります。
保険商品以外だと積立NISAやideco等も有りますから老後資金を考えるなら長期積立分散投資を基本として幅広い知見を持つファイナンシャルプランナーにご相談される事がを強くお勧め致します。
2020-10-11
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ご質問ありがとうございます。実際、老後の為にいったいいくら準備すればいいのかと思われている方は多いですよね。
老後の生活費2000万円不足問題は、老後の夫婦平均生活費26万円-年金収入21万円=5万円、
5万円×12ケ月×退職後の平均余命30年=1,800万円から導きだされた大雑把な金額です。
本当は、人によって家族構成や生活スタイルが違いますので、老後のリスクに備えるべき必要保障額がそれぞれ違ってきます。
信頼できるFPに相談して家計の現状把握をすることから始めてみませんか?
そして今後40年先、50年先の家計のキャッシュフロー表を作ってもらい、必要保障額を算出してもらってはいかがでしょうか?
年金保険も利率の良い物を選び、他にiDeCoや積立NISAなども組み合わせて積立運用したり、副業が出来るようでしたら資格を取って準備したり、65歳以降も働くかどうするか計画をたてます。そして改善プランでシミュレーションして、キャッシュフローが赤字にならないように方法を考え、実行していきます。
物価の変動やもらえる年金額等の変動もあったりする可能性もありますので、およそ5年ぐらい間隔でまたは、ご家族の人数が増えたり減ったりした時、ライフスタイルの変化があったときに家計の見直しをして軌道修正して、節約できるものは節約し、老後のキャッシュフローを赤字にならないようプラスになるように工夫していく必要があるでしょう。
参考にしていただければ幸いです。
2020-10-11
2

未来クリエイトラボの松田です。
お問い合わせの個人年金保険の件ですが、個人年金は貯蓄したい人向けの商品です。
・受取期間により「終身型」と「有期型」がある。終身型は安心が高く、有期型は細かいニーズに合わせた利用が可能。
・保険料の支払方法には「月払い」と「一括払い」があり、一括払いは保険料が割安になる。
・受取期間により「終身型」と「有期型」があり、終身型は安心が高く、有期型は細かいニーズに合わせた利用が可能
・資産の運用により、「定額型」と「変額型」があり、定額型はローリスク・ローリターン、変額型はハイリスク・ハイリターンである。
個人年金にはいろいろな種類があり、どれが最適かはそれぞれの目的や状況によって異なるため、全ての人によい商品というものではありません。また、例えば同じ公的年金にプラスアルファする資産形成方法として、確定給付企業年金や確定拠出年金、それらのハイブリッド型などさまざまなものがあり、なかなか簡単に選ぶことはできません。
老後を支える個人年金は、ご自身のライフプランにあったものであることが最も大切なこと。自分のニーズや目的をはっきりさせた上でじっくりと比較検討される事が肝要です。
2020-10-11
2

yuuyuuさん、こんにちは。
毎年の誕生日の月に「ねんきん定期便」という名前の郵送物が届くと思います。そこのアクセスキーと基礎年金番号で「ねんきんネット」からご自身の年金記録を確認できるので、いくらもらえるかの試算もすることができます。
ざっくりでよろしければ大卒で就職して65歳で退職として、給与が30万円とすると年金は12万円、給与62万円以上だと17万円(上限)となります。現在がこうですので、年金がもらえるであろう20年後ですと恐らくもう少し下がることが予想されます。
とはいえそこはなんとも言えませんので、現在のもので考えてみてください。国の年金が12万円だと仮定するとしてあとどれくらい必要でしょうか?20万円は欲しいとのことであれば、毎月8万円は準備する必要があります。
現在の女性の平均寿命が88歳くらいなので、年金受給開始から25年生きるとして8万円×12ヶ月×25年=2400万円が国の年金の不足分になります、これが老後2000万円という話題になったあれです。もちろん何十年も先の物価はわかりませんし、皆さん個々に事情やご希望もあるかと思いますので、現状で毎月いくら欲しいのかで考えてみるとよろしいかと思います。
また年金保険は決して効率のいい商品ではありませんので、一度近所の保険ショップでご相談をされるとよろしいかと思います。保険ショップなどで相談をすると、いろいろな選択肢を教えてくれると思います。何人かに相談してみて一番信頼できそうな人でお話を進めてみてください。
その際のポイントは3つあります。
①金額の話しか言ってこない人
②ムダに聞き取りが長い人
③話が長い人
は避けるとよろしいかと思います。
2020-10-11
2

yuuyuu様
こんにちは、フィンテック株式会社の小川です。
年金保険(個人年金)についてのご質問ですね。
先般の老後2000万円問題以降、老後の生活費について大きくクローズアップされています。
今までと違い、老後について公的年金だけでなく各個人で資産運用して補っていかないといけない形にはなってきます。
では、どのくらい必要なのか等については将来もらえる年金額等から計算しないと必要額や不足額等はみえてきませんので、一度ライフプランを作成してもらうとよろしいかと思います。
ライフプランについては保険代理店等で作成してくれますので、お時間があるときに作成してもらってはいかがでしょうか。
※作成にあたっては現在の収入や生活費の内訳等、また将来の計画(セカンドライフで何をしたいか等)をお伝えいただく必要があります。
また、将来の年金額については毎年お誕生日月に届く「ねんきん定期便」に記載されていますのでご参考にされてはいかがでしょうか。
また、個人年金(年金保険)についてはご契約時に確定する運用利率や保険料支払い期間(金額)や受け取り開始年令から毎年(毎月)の年金給付額が決まります。
では、毎年どれくらいおりてくるものに入れば安心か?
ですが、老後において幾ら必要か?老後において何をするか?(趣味等に幾らお金が必要か)で大きく変わってきます。
ここで必要金額は個人個人で変わってきますので、基準を把握する意味でも、やはり公的年金受給額も含めライフプランを作成し、その上で不足額を個人年金(年金保険)等で補う前提で金額をご判断頂くのが良いと思います。
その上で、毎月幾ら積み立てる(保険料を支払う)か、何で積み立てるか(年金保険?投資信託?)をお決め頂くとよろしいかと思います。
ライフプランを作成する事で老後資金が見えてきますので、FPもしくは最寄の保険代理店等でライフプラン作成を含めご相談されてはいかがでしょうか。
ご不明点・追加のご質問等が御座いましたら当サイト(保険のQ&A)をご活用頂ければと存じます。
宜しくお願い致します。
2020-10-11
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yuuyuu様
ご質問ありがとうございます。
広島のFP事務所MoneySmithの吉野と申します
最近は、老後2000万円問題や人生100年時代という言葉を良く聞き、老後の生活が不安に思われる方が多くなてきましたね。
生活様式は他人様々なので、一概にこれくらい老後に必要というのは言い難いのですが、生命保険文化センターでろうごの生活費についての統計が発表されており、よくこの数字を使って説明する事があります。
この統計では最低日常生活費として平均で22.1万円となっています。この数字はあまりゆとりない生活費の平均ですね。
さらにゆとりある生活費としては平均36.1万円となっています。
現役世代の時に、お金に余裕があり、あまり消費に対して気にされておられなかった方などは、この生活費の水準が高くなる傾向にありますね。
なかなかこれまでの週間を老後になって変えることが難しいと私がいろいろな方のお話を聞いても感じます。
公的年金が減ると言われていますが、これは年金の額が減るのではなく、現役世代のもらう給与に比べての比率が減少するという意味です
これを所得代替率といいます。
ですので、民間の個人年金保険が払った額より受け取る額が多く見えても、今後の物価上昇に対応していないと実質の損失となります。
まず、今後のライフシミュレーションをされて、今後のファイナンシャル・プランを作成されると、見えない不安から見える安心となると思います。
2020-10-12
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yuuyuu 様
将来受け取れる公的年金額は、ねんきんネットで確認することができます。
今現在の年金制度で計算していますが、老後資金の計画を立てる上では、とても参考になりますので、まずはねんきんネットにアクセスし、IDとパスワードを取得してください。
公的年金額が分かりましたら、不足額を補うための資金計画(フィナンシャルプラン)作りをします。
不足額を○○年間備えるためには、○○歳時までに○○○○万円を準備し、○○%で運用しながら毎年○%を取り崩していく計算をします。
そして、その必要資金を積立てするには、商品Aで毎月○万円を○%で運用しながら○年間、商品Bで毎月○万円を○%で運用しながら○年間というように具体的な商品で想定するのが、フィナンシャルプランニングとなります。
具体的にするためには、保険代理店をしているFP会社に相談してみてください。年金保険以外の商品もアドバイスがもらえます。
2020-10-12
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yuuyuuさん、初めまして。
甲斐FP事務所代表の甲斐と申します。
老後に向けての資産形成は必要だと思いますが、
「個人年金」が必要かと言われれば、どちらかと言えば否定的な方です。
その理由としては、増えてもごくわずか、ほとんど単なる積み立てで終わるからです。
メリットとしては、強制力を使って積み立てができることと、
年金保険料控除によって節税になるというところでしょうか。
資産形成という観点で考えれば、個人年金以外にも様々な手法があります。
保険以外の金融商品も選択肢としてお考えになられると幅が広がって宜しいかと思います。
2020-11-10
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現在、保険募集人業務と兼務して社内の各種業務に従事している関係上、全て「定休日」表記にしております。・・・