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usanekoさん
(30代)
病気やけがをしたときに公的医療保険では足りない部分があるのでしょうか。
20代で持病などは特にないのでまだ加入の検討は先でも良いのでしょうか。
プランナーの回答（9件）
usanekoさん
こんにちは。ご質問ありがとうございます。
病気やけがをした時に公的医療保険制度ではカバーしきれないとこがあるのか？それはどんな時か？という事ですね。
まず、病気やけがで入院や手術をすることになった時は、健康保険制度で3割負担となります。その他に高額療養費制度と言って、年収によって金額は違いますが、公的医療保険対象の医療費であれば一定金額以上超えた場合はその超えた金額が支給されるので高額になることはありません。
ただし、病院の都合で大部屋が空いてなくて個室に入らないといけなくなったり、入院する事でパジャマやリネンを購入・またはレンタルする事になったり、テレビを見るためにテレビカードを購入したりと医療費以外の諸雑費がかかってきます。
また、思いがけず入院が長引いたりすればせっかく貯めた貯金から支払うという事になります。
usanekoさんは、今はまだ病気のリスクは感じていないとの事ですが、年を重ねて先にいけばいくほど病気のリスクは高くなります。
使わなかった保険料が後々戻ってくるといった保険も出ています。実際に入院したらいくらくらいかかるのか・・・諸雑費って具体的にいくらかかるのか・・・自分にはどういった保険があっているか等、一度聞いて頂いてから検討されたらいいと思います。
2020-09-28
5
usaneko様
ご質問ありがとうございます。
広島のＦＰ事務所ＭｏｎｅｙＳｍｉｔｈの吉野です。
公的な保障では、掛かった治療費の3割を自己負担することになります。
また高額療養費制度という一定の額以上の自己負担がある場合に、加入されている健康保険から一定額以上の負担分が払い戻される制度もあり、基本的には1ヵ月10万円くらいの負担が考えられます。
さらに差額ベッド代や食事代が自己負担となります。
また入院中のテレビのレンタルや服や雑誌などの雑費も負担が増えますね。
医療保険は治療費を負担するというよりも、こういった経済的な負担を補填する目的で加入されるものだと思います。
また若いからまだ先でいいというよりも、若い内は月々（年）の保険料の負担も少なくなります。
年齢が上がれば、そういった負担が増えることになりますし、何か病気になってしまったあとでは加入出来なくなったり、条件が付く可能性もあります。
そういったリスクに対して、保険以外でも準備を始める事やお考えがあるのであれば、必ず保険で保障を準備する必要はないと思います。
2020-09-28
2
usaneko様
公的医療制度で治療費が賄えられるのかどうかのご質問ですが
公的医療制度には高額療養費制度といった制度がございます。
ですので、月の医療費が
まずは公的医療制度でusaneko様のご年齢ですと3割負担となり
高額療養費制度で更に自己負担が軽減されます。
※ご年収により金額は異なります。
高額療養費制度には継続して治療されている方に場合
多数回該当といって更に自己負担を軽減するしくみもあります。
制度はあくまでも自己負担額の軽減ですので、公的医療保険だけでは足りない部分があります。
どのくらい不足するのかは
どんな病気になるのか、どんな治療をするのか、公的医療制度的用の治療だけなのか
治療内容によってには、ご自分が大部屋では辛いので一定期間だけでも個室が良いとか
そんな事でも変わってきてしまいます。
特に女性は20代から女性特有の病気になられる方が多いですし
万が一病気になってしまったら、その病気によっては将来保険に加入するのが難しくなる事もありますので
若く持病なども特にないので加入検討を先でも良いとは言い切れないかもしれませんね。
治療に関わるお金への備えと考えると、必ずしも保険ではなく貯蓄で備える考え方もあります。
どの位の治療費を想定し、全て保険で備えるのか
それとも貯金と保険とで備えるのか
usaneko様に合った備えかたでお持ちいただくのが良いかと思われます。
2020-10-05
2
usanekoさま
公的医療保険で医療費全部がまかなえるわけではないですね。
高額療養費制度があるので負担を抑えることは可能です。
ただ、民間の医療保険に加入したからと言っても全部まかなえるとも限らないです。
20代ではまだ病気と言ってもピンとこないですよね。
それでも若いうちでもかかる病気はあるので、高額な治療費がかかりそうな先進医療や一時金でもらえる特約等に加入し、預貯金や投資で現金化できる資産を作っておくのが無駄がないと思います。
2020-09-28
1
保障の観点でいうと、公的医療保険でほぼカバーされております。
しかし、カバーされているからといって、自己負担がゼロになる、もしくはゼロに近くなるか、というとそうではありません。
公的医療保険では、現在のｕｓａｎｅｋｏ様のご年齢ですと、窓口で支払う医療費は原則全体の３割で済みます。
また、ご入院や手術をされた場合には高額療養費制度、という制度のおかげで、全体の医療費の３割よりも負担が軽減されます。
ただ、あくまで３割負担や軽減がされるだけなので、自己負担がどうしても出てきてしまいます。この自己負担分を、
・自分の貯蓄から賄うか
・保険で賄うか
ということになります。
これは個人の考えによるので、どちらでも構わないと思います。
ただし、１度でも大病してしまうと、それ以降の加入はほぼ出来ない、と考えていただければ、と思います。
ご年齢もお若いですし、持病もない、ということでしたら、積立型にして無駄なく入られるのも手だと思います。
2020-09-28
1
usaneko様
こんにちは、フィンテック株式会社の小川です。
公的医療についてのご質問ですね。
公的医療では基本的に３割負担もしくは１割負担となっています。
またお住まいの地方自治体で行っている高額療養制度という収入に応じて自己負担上限が決まっている制度もあります。
これらを踏まえてのお話になりますが、
例えば年収３７０～７７０万円の場合、高額療養制度を活用（申請）すると月当たりで
「８０，１００円＋（医療費ー２６７，０００）×１％」
の計算式で出した額が自己負担上限になります。
※目安としておおよそ９万円／月とお考えいただければと存じます。
なお、ここには治療費以外の費用（例：入院時の病院食代（１食４６０円）やレンタルパジャマ、また差額ベッド代等）は含まれませんので、この分を加味すると月額１５万円程度とお考えいただければと思います。
また病気治療等により就業できない期間における所得の減少分も踏まえて、普段お手元で別段使い道のないお金（預貯金等）との兼ね合いで、何とかカバー出来るのであれば敢えて医療保険に加入する必要はないと思います。
また、治療期間が長くなる傾向が高く費用的にも高額になりやすい病気としてガンがあります。
月々の額が大きくなくても月数を重ねるとＴＯＴＡＬで大きな負担になることから、ガン保険の必要性はお伝えさせて頂いております。
若いうちは病気等になる確率は低いのですが、それでもなった場合は貯蓄が少なかったりしますので医療費の負担は大きくなってきます。また同じ保障内容でも若いうちに加入するのと年令を重ねてから加入するのでは保険料が違ってきます。
それらを考慮された上で、必要だとお感じになれば加入ご検討をされてはと思います。
ご不明点・追加のご質問等が御座いましたら当サイト（保険のＱ＆Ａ）をご活用頂ければと存じます。
宜しくお願い致します。
2020-09-28
1
usaneko 様
公的医療保険で不足するのは、3割負担部分ですが、高額療養費制度がありますので、年齢や年収に応じた上限額があります。
しかしながら、そもそもが公的医療保険制度の対象ではない、治療方法や薬剤があり、その場合は全額が自己負担となります。
300〜2,000万円の治療費がかかることがありますので、医療保険とがん保険で備える方がいらっしゃいます。
また、治療期間中は仕事ができない場合もあり、収入減少にも影響がありますので、所得補償保険、就業不能保険やがん収入保障保険、三大疾病収入保障保険など、様々な保険種類を活用して備えることもできます。
2020-09-28
1
福岡でFPをしていますタンベです。
公的医療保険では足りない部分は必然とあります。
全額負担していた時期もありますが、今は3割負担です。（年齢によっては、2割、1割負担もあります。）
ここの部分が自己負担部分になりますし、一定条件をクリアすれば使える高額療養費制度も年収による一定額の負担はあります。
要は、ここの自己負担部分をご自身でご準備できるか（流動性が高い預貯金で確保できるか）によって、足りない部分が出てくると思います。しかしながら、どんな病気になるかわからないということは、治療費がいくらかかるかわからないということになります。ここをどう準備するかにはなるかとは思います。
年齢が若いと確かに統計上、罹患率（病気になる確率）は低いですが、これも各病気によってまちまちです。
まずは、加入どうこうよりも医療費がこんな病気でいくらぐらいかかるということを様々なケースで知り、この費用をどうやって準備しようかと考えることからお勧めします。
2020-09-30
1
usanekoさん、初めまして。
甲斐FP事務所代表の甲斐と申します。
日本には優れた公的医療制度があり、それを踏まえて
民間の保険を考えるのが無駄がなくて良いと思います。
では公的医療制度で不足がないかというと、必ずあります。
公的医療制度はかかった衣料品の３割自己負担がありますので、
必ず出費があるわけです。
この金額が財布のお金、はたまた貯蓄の範囲でまかなえれば問題ないかも知れませんが、
高額な医療費になったり、長期化したらどうでしょうか。
そういった際でも耐えられる資金力があれば
民間保険会社の医療保険はなくてもいいかも知れません。
反対に資金的に厳しいのであれば、資産形成ができるまでは
医療保険の助けを借りるといったことも検討されてみてはいかがでしょうか。
2020-09-30
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現在、保険募集人業務と兼務して社内の各種業務に従事している関係上、ご相談に関しては事前にメール等で打・・・