がん保険は必要？それとも不要？いらない人の理由から加入メリット、かかる費用まで

日本人の多くが発症する病気が「がん」です。では、がんへ備えるために、がん保険へ入る必要はあるのでしょうか？本記事では、がん保険の必要性を解説します。また、がん保険がいらない人の理由や加入メリット、かかる費用についても紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

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がん保険は必要？

がん保険は、がんにり患した際に給付金を受け取れる保険です。治療のための入院日数に応じて給付金が受け取れるタイプと、がんと診断された際に一時金を受け取れるタイプがあります。

では、がん保険は必要なのでしょうか？まずは、がん保険の必要性について解説します。

がんの発症率は高いため必要といえる

がんは日本人の多くが発症する病気のため、日本人にとってがん保険の必要性は高いといえます。がん保険のり患率は、以下のとおりとなります。

部位	男性	女性
全がん	65.5％	51.2％
食道	2.5％	0.5％
胃	10.0％	4.7％
結腸	6.5％	5.9％
直腸	3.8％	2.3％
大腸	10.3％	8.1％
肝臓	3.0％	1.5％
胆のう・胆管	1.5％	1.3％
膵臓	2.7％	2.6％
肺	10.0％	5.0％
乳房（女性）	ー	11.2％
子宮	ー	3.4％
子宮頚部	ー	1.3％
子宮体部	ー	2.1％
卵巣	ー	1.6％
前立腺	11.0％	ー
甲状腺	0.6％	1.7％
悪性リンパ腫	2.3％	2.1％
白血病	1.1％	0.8％

出典：国立研究開発法人国立がん研究センター「最新がん統計」

男女ともに約2人に1人以上の割合で、がんにり患しています。部位で見ると男性は前立腺、女性は乳房のがんがもっとも多い結果です。特に男性は100人中65人ががんにり患するため、がん保険の必要性はかなり高いでしょう。

がんの医療費は高額になる場合がある

がん保険の必要性が高い理由として、がんの医療費が高額になりやすいことも挙げられます。

がんの治療費用

部位ごとにおける総額治療費用の目安は、以下のとおりとなります。

がんの分類	総額治療費用の目安
胃の悪性新生物	65万6000円
結腸の悪性新生物	66万5000円
直腸Ｓ状結腸移行部及び直腸の悪性新生物	76万8000円
肝及び肝内胆管の悪性新生物	63万8000円
気管，気管支及び肺の悪性新生物	71万8000円
乳房の悪性新生物	59万2400円
子宮の悪性新生物	63万9000円
その他の悪性新生物	84万4000円

出典：厚生労働省「医療費給付実態調査　令和2年度」

総額治療費用は、60万～85万円ほどとかなり高額になります。ただし、上記は保険適用前の総額治療費用のため、実際に患者が負担する額は総額治療費用の1～3割です。また、高額療養費制度により、負担額がさらに抑えられる場合もあります。

先進医療を利用した場合の治療費用

がんの治療では、医師から先進医療での治療をすすめられる場合があります。先進医療は保険適用外のため、治療費全額の自己負担が必要です。がんの治療でおこなわれることが多い先進医療には「陽子線治療」と「重粒子線治療」があります。

それぞれの治療費の相場は、以下のとおりです。

• 陽子線治療：約270万円
• 重粒子線治療：約320万円

300万円近い費用を自費で対応するのは、難しい人も多いでしょう。がんの治療で先進医療を受けたい人は、がん保険が必要といえます。

治療以外にかかる費用

がんの治療で入院した場合、治療費以外に発生する費用もあります。入院した際にかかる治療費以外の主な費用は、以下のとおりです。

• 差額ベッド代（1日数千円）
• 食費（1食460円）

差額ベッド代は、個室や少人数の病室を希望する場合に発生する費用です。また、差額ベッド代と食費は保険適用外となります。

がんの治療における平均入院日数は、以下のとおりです。

がんの分類	0～14歳	15～34歳	35～64歳	65〜69歳	70〜74歳	75歳以上	総数
胃の悪性新生物	7.8日	14.2日	19.4日	22.9日	23.1日	26.4日	22.3日
結腸及び直腸の悪性新生物	9.5日	9.8日	12.7日	17.6日	18.5日	20.4日	16.4日
肝及び肝内胆管の悪性新生物	8.6日	22.8日	16.5日	21.5日	22.8日	24.6日	20.8日
気管，気管支及び肺の悪性新生物	11.2日	17.5日	16.1日	22.3日	24.3日	26.6日	21.1日
乳房の悪性新生物	40.1日	6.8日	8.6日	23.8日	29.0日	38.5日	15.4日

出所：厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」

15歳以降は、高齢になるほど入院日数は長引く傾向です。例えば、入院日数が30日で、差額ベッド代が1日5000円、食事を1日3回取るとします。すると、治療費以外で総額19万1400円（差額ベッド代5000円×30日＋食費460円×90回）の費用がかかります。

個室などでの入院を規模する人は差額ベッド代が高額になるため、がん保険の必要性が高いでしょう。

自営業者や個人事業主は特に加入が必要

会社員や公務員が日常生活におけるケガや病気で働けなくなった場合、月収の3分の2相当の支給金を最大1年6ヶ月受け取れます。一方で、自営業者や個人事業主には、このような仕組みがありません。そのため、ケガや病気で働けなくなった場合は治療費がかかるだけでなく収入もなくなってしまいます。

よって自営業者や個人事業主は、収入を補うためにもがん保険の必要性が高いといえるのです。

がん保険の保障内容

がん保険は、がんと診断された際に給付金を受け取ることが可能です。給付金を一時金として受け取るタイプと、入院日数に応じて受け取るタイプがあります。

それぞれの給付金額の例は、以下のとおりです。

• 一時金として受け取るタイプ：一時金として50万円
• 入院日数に応じて受け取るタイプ：入院一日につき1万円

また、先進医療特約を付帯すれば、高額な医療費が発生する「先進医療」にかかった費用を補填できます。

ほかにも、商品によっては特約を付帯することで、がんの検診を受診して医師から要精密検査の判定を受けたときに数万円の給付金を受け取れるものもあります。細かな保障内容は商品によって異なるため、ぜひ確認してみてください。

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がん保険のメリット

がん保険は、がんにり患した際の治療費や収入減を補填できる保険です。ここからは、がん保険のメリットを紹介します。

り患率の高いがんに備えられる

高確率でり患するがんの治療費を保険で補填できるのは、大きなメリットでしょう。また、がん保険は手術をした際に一定額の給付金を受け取れるタイプが多く、高額な手術費用にも対応できます。

先進医療や保険対象外の費用にも対応できる

がんの治療は、公的な保険が適用されない先進医療を医師からすすめられる場合があります。がんの先進医療における治療費は約300万円かかるため、自費での対応が難しい人も多いでしょう。

がん保険の先進医療特約を付帯すれば、先進医療を利用した際に自己負担額全額が給付されます。支払上限額は2000万円など高額に設定されているものが多く、先進医療特約を付帯していれば安心して先進医療が受けられます。

収入の補填ができる

がんにり患して働けなくなった際には、医療費がかかるだけでなく収入が減ることも深刻な問題です。家族がいる場合には、自分の治療費用だけでなく家族の生活費も補う必要があります。会社員は日常生活での病気で働けなくなった際、収入の一定額が健康保険により支給されます。しかし、個人事業主や自営業者は、健康保険での給付金を受けられません。

がん保険は、契約時に定めた診断給付金や入院給付金が治療費の実額に関係なく支給されます。そのため、治療費の支払いに充てて余った給付金は、収入の補填として使えます。治療費の「実額」ではなく契約時に定めた「定額」が給付金として受け取れることは、がん保険の大きなメリットです。

がん保険が必要ない人の理由は4つ

がん保険は多くの人にとって必要性が高い保険ですが、中にはがん保険は必要ないという人もいます。ここからは、がん保険が必要ないと主張する人の理由を4つ解説します。

日本の公的医療保険制度が充実している

日本の公的医療保険制度は充実しています。以下で、日本の公的医療保険制度（社会保険）について解説します。

医療費の一部負担

病院で治療や診療を受けた際に窓口で支払う費用は、総額の一部です。健康保険などの社会保険で、医療費の大部分が保障されます。

病院などの医療機関窓口で負担する自己負担割合は、以下のとおりです。

年齢	自己負担割合
75歳～	1割負担（現役並み所得者は3割負担）
70～74歳	2割負担（現役並み所得者は3割負担）
6～69歳	3割負担
～5歳	2割負担

出典：厚生労働省「医療費の一部負担（自己負担）割合について」

50歳の人が総額1万円の治療を受けた場合、窓口で負担する金額は3000円です。この自己負担額が軽減される社会保険の仕組みがあるため、がん保険は必要ないと主張する人もいます。

高額療養費制度

月の医療費が一定額を超えると、それ以上の自己負担額が生じない「高額療養費制度」があります。高額療養費制度による69歳以下のひと月の医療費上限額は、以下のとおりです。

年収の目安	ひと月の上限額（世帯ごと）
約1160万円～	25万2600円＋（医療費ー84万2000円）×1％
約770～1160万円	16万7400円＋（医療費ー55万8000円）×1％
約370～770万円	8万100円＋（医療費ー26万7000円）×1％
～約370万円	5万7600円
住民税非課税者	3万5400円

出典：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」

高額療養費制度による70歳以上のひと月の医療費上限額は、以下のとおりとなります。

年収の目安	ひと月の上限額（世帯ごと）
約1160万円～	25万2600円＋（医療費ー84万2000円）×1％
約770～1160万円	16万7400円＋（医療費ー55万8000円）×1％
約370～770万円	8万100円＋（医療費ー26万7000円）×1％
約156～370万円	5万7600円
住民税非課税者	2万4600円
住民税非課税世帯（年金収入80万円以下など）	1万5000円

出典：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」

年収500万円の人が本来100万円（保険適用前）かかる治療を受ける際、自己負担額は8万7430円となります。このひと月の医療費負担額に上限がかかる「高額療養費制度」が、がん保険は不要と主張する理由となります。

ただし、入院した際の差額ベッド代や食費は高額療養費制度の保障対象外です。そのため、長期入院した際の差額ベッド代や食費に備えたい人はがん保険の必要性が高いでしょう。

がんにり患しなければ保険料が無駄になる

がんにり患しなければ給付金が受け取れないため、保険料は無駄になるかもしれません。ただし、保険は万が一のときに備えるためのものです。がん保険は、り患する可能性が非常に高いがんに対象を絞っています。対象の病気が多い医療保険と比べて保険料も安いため、一般的に多くの日本人に必要性の高い保険です。

すでに医療保険に加入している

がんも対象となっている医療保険に加入すれば、がんのリスクにも備えられます。そのため、医療保険とがん保険の両方に加入する必要性は低いでしょう。

ただし、医療保険とがん保険の両方に加入すれば、がんにり患した際に医療保険とがん保険のどちらからも給付金を受け取れます。がんに対して保障を厚くしたい人は、がん保険と医療保険の両方に加入してもいいでしょう。

がんの治療費に対応できるだけの十分な貯蓄がある

がんにり患しても治療費や入院時にかかる費用すべてを自費で賄えるだけの十分な貯蓄がある場合、がん保険の必要性は薄いでしょう。ただし、子どもの教育費のために貯蓄を減らしたくない人などは、治療費や収入減をがん保険で補う選択肢もあります。

先進医療を利用した場合の治療費は、約300万円と高額です。先進医療の費用のみを保険でカバーしたい人は、がん保険の基本保障を薄くして先進医療特約の付帯も検討してみてください。

まとめ

がんの治療法によっては、高額な治療費が発生します。また、入院が長引く場合には差額ベッド代や食費の負担も大きいです。これらの費用を自費で賄いたくない人は、がん保険の必要性が高いでしょう。保険料も商品によってさまざまなので、がん保険が必要な人は複数の商品を比較して自分に合ったがん保険を探してみてください。

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