最低限入っておいた方がいい保険って？種類別の特徴を把握して自分に合う選び方を！

2023 9/29

2023年4月10日 2023年9月29日

最低限入っておいた方がいい保険って？種類別の特徴を把握して自分に合う選び方を！

保険にはさまざまな種類があるため、どの保険に加入すべきかわからない人もいるでしょう。そこで本記事では、最低限入っておいた方がいい保険を、種類別にわかりやすく解説します。保険を選ぶ際の注意点についても紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

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最低限入っておいた方がいい保険

まずは、備えたいリスクごとに最低限入っておいた方がいい保険を紹介します。

病気・ケガに備える保険

病気やケガへ備えるために最低限入っておいた方がいい保険は「医療保険」と「がん保険」の2種類です。

医療保険

医療保険は、病気やケガで入院や手術をした際に給付金が受け取れる保険です。入院日数に応じて給付金額が決まります。給付日額1万円の医療保険を契約した人が30日間病気で入院した場合、30万円（1万円×30日間）の給付金を受給可能です。

年齢別の平均入院日数は、以下のとおりとなります。

	15～34歳	35～64歳	65歳以上	70歳以上	75歳以上
悪性新生物（がん）	16.1日	14.7日	21.4日	22.6日	24.8日
糖尿病	11.5日	15.6日	40.7日	44.8日	51.1日
心疾患	17.1日	12.6日	27.6日	29.7日	33.7日
脳血管疾患	61.7日	51.8日	83.6日	86.9日	93.2日

出所：厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」

高齢な人ほど病気による入院日数は長引く傾向にあるため、医療保険の必要性が高いのです。また、日本では国民全員に加入義務のある社会保険で医療費の一部が負担されますが、保障対象とならない費用もあります。

社会保険で保障されない費用は、以下のとおりです。

差額ベッド代（1日数千円）
病院での食事（1食460円）
先進医療の治療費
自由診療の治療費

入院が長引くほど、差額ベッド代や食費はかさみます。これらの費用へ自費での対応が難しい人は、医療保険へ加入する必要性が高いでしょう。

がん保険

がん保険は、がんにり患した際の入院費用や手術費用を補てんする保険です。医療保険でもがんは保障されますが、がん保険はがんのみを保障するため保険料が割安になります。給付金の支払方法は、入院日数に応じて給付金が支給されるものと、がんと診断された場合に一時金が支払われるものの2種類です。また、先進医療特約を付帯すれば、がんの治療に先進医療を利用した際の高額な治療費用を保障できます。

先進医療とは社会保険が適用されない治療法で、医療費は全額自己負担となります。特に、がんの治療では先進医療を医師よりすすめられる場合が多いです。代表的ながんの先進医療である「陽子線治療」は約270万円、「重粒子線治療」は約320万円もの治療費がかかります。がんにり患した際、先進医療での治療を受けたい人は、がん保険に先進医療特約の付帯を検討しましょう。

死亡に備える保険

死亡リスクへ備えるために最低限入っておいた方がいい保険として、死亡保険（生命保険）があります。死亡保険は死亡や高度障害状態になった際、契約時に設定した保険金額が支払われる保険です。主に「定期保険」と「終身保険」の2種類があります。

定期保険

定期保険は、保険期間が限定された死亡保険です。保険期間の設定方法は10年、15年といった年数で設定するものと、60歳、70歳といった年齢で設定するものがあります。保険期間内に死亡または高度障害状態となるケースでは保険金が受け取れますが、そうでない場合は保険金が支払われません。

また、保険期間終了後に契約の更新ができるタイプもあります。しかし、更新時の年齢によって保険料が再計算されるため、更新前と比較して保険料は高額になります。定期保険は、定期的に保障を見直したい人が入っておいた方がいい保険です。

終身保険

終身保険は、保障が一生涯続く死亡保険です。契約が続く限り、被保険者が死亡した際には確実に保険金が支払われます。

終身保険の保険料の支払い方法は、主に以下の2種類です。

終身払：一生涯保険料を払い続ける
短期払：保険料の支払いが一定期間で終了する

短期払いの方が一回で支払う保険料は高額ですが、支払いを終えれば毎月の負担なく死亡保険の保障を受けられます。保険料の支払終了時期を会社の退職時期に合わせれば、退職後に支払うことなく保障を受けることが可能です。

また、終身保険は貯蓄性も高く、途中で解約すれば解約返戻金の受給が可能です。長生きをして老後の資金が足りなくなった場合には、解約返戻金を受け取って生活資金の足しにできます。終身保険は定期保険に比べて一般的に保険料が高めですが、保険に貯蓄性を求める人は終身保険への加入を検討してみてください。

働けなくなった際の収入減に備える保険

働けなくなった際のリスクへ備えるために最低限入っておいた方がいい保険には「就業不能保険」と「所得補償保険」があります。会社員や公務員は、病気やケガで働けなくなった際に一定の収入が社会保険で保障されます。一方、自営業者やフリーランスは収入の保障がないため、働けなくなった際の収入減に備える必要性が高いのです。

就業不能保険

就業不能保険はケガや病気で長期間働けなくなった際に、毎月一定額を受け取れる保険です。保険期間は60歳までなど、長期のものが多くなっています。そのため、若いうちに働けなくなりその状態が長く続くようなケースでも、保険期間中はずっと保険金の受給が可能です。

ただし、働けなくなってから60日間は保険金が出ないなど、一定期間は保障対象外となります。

所得補償保険

所得補償保険も、就業不能保険と同じくケガや病気で働けなくなった際の収入減を補う保険です。働けなくなった場合に、所得の一定割合を保険金として受け取ります。ただし、所得補償保険は就業不能保険と違い、保険期間が数年と短いことが特徴です。

保険期間終了後に更新もできますが、更新時の年齢で保険料が再計算されるため更新後の保険料は高くなります。また、所得補償保険は保険金受取期間が最長2年などの制限があるものも多く、比較的短期間における収入減に対応したい人を対象とした保険です。長期的な収入減少に備えたい人は、就業不能保険を検討してみてください。

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入っておいた方がいい保険を選ぶ際の注意点

ここからは、最低限入っておいた方がいい保険を選ぶ際の注意点を解説します。

社会保険の保障内容を把握する

まずは、社会保険の保障内容を知ることが重要です。社会保険は原則国民全員が加入する公的な保険で、病気やケガに備える保障を受けられます。社会保険における保障の種類は、以下のとおりです。

保障の種類	概要
高額療養費制度	月の医療費の負担に上限を設ける制度。入院時の食費や差額ベッド代は保障対象にならないため、注意が必要。
傷病手当金（会社員や公務員のみ）	日常の病気や怪我で働けなくなった際、収入の3分の2が最大1年6ヶ月支払われる制度。
年金	原則、65歳から一定金額を毎年受け取れる制度。会社員の場合は、現役時代に納めた年金保険料により受給年金額が異なる。
介護保険	要介護認定を受けた場合に、自己負担1～3割で介護サービスを受けられる制度。

社会保険の種類や保障内容を把握して、社会保険で保障されない費用を民間の生命保険で補いましょう。