医療保険に入ってない割合は？加入しないと起こるリスクと必要な人を解説

将来の病気やケガに備える医療保険に入ってない場合、思わぬ経済的困難に直面する恐れがあります。この記事では医療保険について、加入している人と入ってない人の割合や、入ってないことで起こるリスクを解説します。医療保険が役立つケースも紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

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医療保険に入ってない人はどのくらい？

病気やケガで入院・治療する際にかかる費用をサポートするのが医療保険です。とはいえ、「いざというとき」をイメージするのは難しいともいえます。
実際、どのくらいの人が医療保障についての保険に加入しているのでしょうか。生命保険文化センターの調査によると、18〜79歳の男女で、生命保険で備えている人の割合は68.8％となっています。

医療保障に対する私的準備状況

	N（複数回答）	生命保険	損害保険	預貯金	有価証券	その他	準備していない	わからない
2022（令和4）年	4,844	68.8%	20.8%	44.5%	7.8%	0.3%	15.3%	2.0%

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」第Ⅱ章　医療保障」をもとに筆者作成

年代・男女別の医療保険加入状況

医療保障を保険で準備している人、保険に入ってない人の割合を年代・男女別で見てみましょう。

年代・男女別　医療保障に対する私的準備方法

	N（複数回答）	生命保険	準備していない
男性	2,141	66.2%	16.9%
20歳代	235	32.8%	43.4%
30歳代	275	68.4%	14,9%
40歳代	375	74.9%	10.9%
50歳代	358	72.1%	9.2%
60歳代	422	75.4%	12.1%
70歳代	447	64.7%	17.4%
女性	2,703	70.9%	14.0%
20歳代	210	47.6%	32.4%
30歳代	366	72.4%	14.5%
40歳代	534	76.2%	12.4%
50歳代	508	77.2%	9.1%
60歳代	505	77.2%	10.3%
70歳代	546	65.2%	14.5%

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」第Ⅱ章　医療保障」をもとに筆者作成

男女の比較では、平均で女性の方が若干多い結果となりました。また、年代別では、男女ともに60代をピークとして増加していく傾向が見られます。
医療保障を準備していない人を見てみましょう。男女ともに同じ傾向があり、50代に向けて入ってない人が減っていきます。そして60代、70代になると再び入ってない人が微増するのです。
男女別・年代別ともに、収入額や就業状況が医療保険での準備状況に影響していることが伺えます。

世帯年収別の医療保険加入状況

世帯別に見た場合、医療保障を保険で備えている人と保険に入ってない人の割合はどうなっているのでしょうか。生命保険文化センターの調査では、本人年収別の準備状況の結果が出ています。

本人年収別　医療保障に対する私的準備方法

	N（複数回答）	生命保険	準備していない
男性	2,141	66.2%	16.9%
収入はない	103	23.3%	52.4%
300万円未満	716	56.6%	24.0%
300〜500万円未満	446	70.9%	12.6%
500〜700万円未満	292	79.1%	4.5%
700〜1,000万円未満	171	83.6%	3.5%
1,000万円以上	70	81.4%	4.3%
女性	2,703	70.9%	14.0%
収入はない	445	66.7%	15.1%
100万円未満	615	67.0%	16.1%
100〜300万円未満	905	74.3%	13.9%
300〜500万円未満	277	76.2%	8.7%
500万円以上	117	80.3%	6.0%

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」第Ⅱ章　医療保障」をもとに筆者作成

年収が増えるのに比例して、医療保障系の保険に加入している人が増える傾向です。この調査では世帯年収別のデータは掲載されていませんが、同様の結果が予測できます。
興味深いのは、女性の方が医療保険に入ってないと回答した割合が平均して少ないことです。年収300万円未満で比較してみると、保険に入ってない人は男性が多くなっています。これは女性の働き方や、健康に対する意識の違いなどが反映されているでしょう。

医療保険に入ってない人が抱えやすいリスク

日本は他国と比べて、公的な保険制度が整っているといわれています。それでもなお、公的保険だけでは不足する医療保障が存在するのです。
医療保険に入ってない場合、一般的に以下のリスクが想定されます。

家計への負担が大幅に増える

病気やケガの程度にもよりますが、通院・入院が必要なケースではそれなりの費用負担が発生します。
生命保険文化センターの調査によると、入院時の自己負担費用は平均19.8万円でした。最も多かった回答は10万〜20万円未満で、全体の33.7％の人がこの金額を支払っています。
入院日数が長引けば、さらに費用負担が増します。医療保険に入ってない場合、家計への影響も大きいでしょう。

参考）入院日数別の自己負担額

同調査データによると、入院日数が5日未満の場合、自己負担額は平均8.7万円でした。8〜14日では平均16.4万円、15〜30日で平均28.4万円と、入院日数に比例して自己負担額も増加します。

公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」第Ⅱ章　医療保障」

老後資金が不足する

医療保険に入ってない場合、医療費を貯金でカバーする方法もあります。ただ、場合によっては老後の生活費として準備していたお金から負担することもあるでしょう。
いつ・どのくらい医療費負担が発生するかは、誰も予測できません。やむなく老後資金から充てるケースでは、退職後の生活費不足というリスクがあります。
保険の仕組みを活用することでお金を目的別にラベリングしやすくなり、他の費目に影響を与えずに備えられます。

遺された家族の生活に影響が出る

家族の人数・収入額にもよりますが、医療保険に入ってないことで遺族の生活費にも影響する場合があります。
特に、世帯年収を支えている人が他界してしまうケースでは、そのリスクが高いです。世帯年収の大幅減による生活への影響は否めません。治療費の負担が続いた中での他界となれば、さらに大きな負担となります。

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まだ入ってない人必見！医療保険が役立つのはこんなケース

現在、医療保険に入ってない人は、次に挙げる項目をチェックしてみましょう。当てはまる場合は、医療保険に加入することで将来への備えがより強固なものになります。

貯金額が少ない

医療費については、できるだけ家計の負担を増やさないことを意識したいものです。貯金があれば、医療保険に入ってない人も慌てずに済みます。
とはいえ医療費にいくらかかるのか分からない中、現在の貯金額で足りるのか不安に感じる人もいるでしょう。なかなか貯金できない状況にあればなおさら、医療保険を活用すれば大きな医療費負担にも備えられます。
これはどの年代・世帯年収の人にも共通していえることです。

公的医療保険だけではまかなえない支出もある

病院でかかる費用については、高額療養費制度など公的医療保険で一部まかなうことが可能です。ただ実際は、それ以外にもさまざまな負担が発生します。たとえば通院に必要なタクシー代などの交通費、家事代行サービスや、子どもやペットの面倒をみてもらうための費用などです。

健康なときは必要なかった支援サービスを利用することも、想定しなければなりません。そんなとき、民間の医療保険から支払われる保険金が役立ちます。

将来の病気・ケガのリスクが心配

親族が大病を患ったことがあるなど、何らかの理由で将来の健康に不安を感じている人にも、医療保険が役立ちます。
医療保険に入ってないことで、健康状態だけでなくお金の心配までしなければなりません。一定額を保険料として支払うことで、資金面のリスクを減らせるのはメリットです。
民間の保険商品には、健康について電話相談できるサービスが付帯されることもあります。心配事を相談でき、安心感につながるでしょう。

治療の選択肢を広げたい人にもおすすめ

先進医療に対応している医療保険もあります。最新の技術を用いた治療を受けたい、治療の選択肢はできるだけ多いほうがいいと考える人におすすめです。
先進医療を受けるには数百万円以上の治療費が必要になります。先進医療に対応する保険に入ってないと、先進医療を選択するのはハードルが高いと感じるでしょう。
ある程度の貯金があるから大丈夫と考えている人も、治療の選択肢を増やすために医療保険を活用する方法があります。

自営業・フリーランスで働いている

民間の医療保険は、自営業者やフリーランスの人にとっても大きな支えとなります。その理由は、加入している国民健康保険には「傷病手当金」がないからです。
傷病手当金とは、公務員や企業で働く人が加入している被用者保険から受け取れるお金のことです。給与の3分の2に相当する金額が支給されます。しかし、被用者保険に入ってない自営業者・フリーランスの人は、傷病手当金の対象とはなりません。

収入が途絶えることも視野に入れた準備を

自分が働けなくなると収入が途絶える環境下にある自営業者・フリーランサーにとって、民間の医療保険は大いに役立ちます。必要に応じて就業不能保険などもあわせて活用することで、病気の治療に伴う収入源・就業不可な状況にしっかり備えられます。

専業主婦（主夫）である

上記で紹介した傷病手当金は、健康保険の被保険者のみ対象です。被保険者の配偶者が専業主婦（専業主夫）の場合、傷病手当金の給付対象とならないので注意しましょう。
いくらかかるか予測できない治療費にも不安なく対応するため、医療保険を活用するのもいいアイディアです。

家事代行など生活関連サービスにも役立つ

公的保険では対象外となる家事代行サービスなどの費用も、民間の医療保険でカバーできることがあります。医療保険から給付されるお金は使途自由です。治療費はもちろん、家事や育児など生活に必要な各種サービスに充てられます。
医療保険に入ってないことで資金面の問題から生活関連サービスを利用できないという事態を避けるためにも、保険をうまく活用しましょう。

まとめ

医療保険に入ってない人や、保険加入の対象ではないと感じていた人も、医療保険は多方面で大いに役立ちます。医療保険はコツコツ支払っていくことで、大きな保障と安心を得られる仕組みです。経済的困難に直面する前に、日頃から備えておくことをおすすめします。

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