【生命保険】選び方のポイントとは？目的やライフスタイルに合わせて必要な保障を確保！

生命保険で必要な保障は、目的やライフスタイルによって異なるため、自分で必要な保障を見極めるのは難しいかもしれません。今回は、基本的な生命保険の役割や種類、選び方のポイントを解説します。ライフスタイルごとに生命保険の選び方の具体例も紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

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生命保険はいらない？

どんな人でも、生命保険は必要なのでしょうか？「生命保険はいらない」という意見の人もいるでしょう。そこでまずは、生命保険の役割を解説します。

保険は自分で賄いきれない費用を補填するもの

生命保険は、万が一のときに賄いきれない費用を補てんするものです。そのため、被保険者が亡くなっても金銭面で生活に困らないのであれば、生命保険に加入する必要はありません。

しかし、自分が死亡した際に配偶者や子どもが金銭的に困るのであれば、生活のために不足する額の保障に加入するべきです。その際、必要以上に大きな保障に加入しないよう注意しましょう。

ライフステージに応じて余計な保障がないか見直す

必要な保障は、ライフステージに応じて変化します。独身の人と、結婚して配偶者と子どもを養っている人とでは、必要な保障の選び方や金額は異なります。

生命保険に賢く加入するためには、ライフステージに対応した保障への見直しが必須です。

生命保険の種類

一言に「生命保険」といっても、その種類はさまざまです。代表的な保険の種類としては、以下のようなものがあげられます。

死亡保険

死亡保険は、被保険者が死亡または高度障害になった際に保険金が支払われる保険です。保険期間や保険金受取方法によって、大きく以下の3種類に分かれます。

保険の種類	特徴	保険料
定期保険	保険期間が定められており、定めた期間を過ぎても生存している場合には保険金が支払われない。	安い
終身保険	保険期間が一生涯続く。死亡や高度障害になれば、必ず保険金が支払われる。	高い
養老保険	保険期間が定められているが、保険期間満了時点で生存している場合にも保険金が支払われる。	やや高い

病気や怪我に対する保険

病気や怪我に対応する保険としては、医療保険やがん保険、就業不能保険などが挙げられます。それぞれの特徴は、以下のとおりです。

保険種類	特徴
医療保険	病気や怪我で入院・通院した際に、保険金が支払われる。公的な医療保険が適用されない先進医療を、高額まで保障する先進医療特約などが付帯可能。
がん保険	がんにかかり、入院・通院や手術を受けた際に保険金が支払われる。
就業不能保険	病気や怪我で働けなくなり、長期間就業できない状態になった際に保険金が支払われる。

介護保険

介護保険は将来、被保険者が要介護などになった際に保険金が支払われます。近年の高齢化に伴い、介護保険への需要は高まっています。

貯蓄に関する保険

将来のための貯蓄を目的とした保険もあります。代表例は、学資保険です。親などが子どもの教育資金の準備のためにつみたてを行います。つみたてていた親が死亡した場合、将来の保険料の払い込みが免除され、満期保険金は予定通り支払われます。

他にも個人年金保険や、死亡保険・医療保険に貯蓄性が備わった保険など、貯蓄に対応した保険の種類はさまざまです。

生命保険の選び方のポイント5つ

生命保険の正しい選び方とは、どんなものでしょうか？ここからは、生命保険の選び方のポイントを紹介します。

加入目的を明確化しておく

生命保険は、やみくもに入っても意味がありません。人生のステージや将来を考え、保険に加入する目的を明確にするべきです。

そこで、年代ごとに想定される生命保険の加入目的を紹介します。人によってライフスタイルや生活環境はさまざまですが、保険の見直しを検討する際の参考にしてみてください。

20代で想定される加入目的

20代の多くが経験するイベントが、就職です。就職を機に、保険の加入を考える人は多いでしょう。また、結婚した場合には、配偶者の生活も考える必要があります。20代で想定される保険の加入目的は、以下のとおりです。

• 亡くなった際の葬式費用の補てん
• 病気で長期入院した際の治療費の補てん
• 病気で働けなくなった際の収入の補てん
• 亡くなった際に不足する配偶者の生活費の補てん（結婚している場合）
• 老後に備えるための貯蓄

30代で想定される加入目的

30代になると、子どもを持つ人も増えます。30代で想定される保険の加入目的は、以下のようなものです。

• 妊娠・出産のトラブルに備えた保障
• 子どもの教育資金の用意
• 亡くなった際に不足する配偶者や子どもの生活費の補てん

女性は妊娠を機に、がんや妊娠合併症のような女性特有の病気が発見される場合もあります。また、子どもの教育費や生活費も用意しなくてはなりません。

40代で想定される加入目的

40代は、自分の健康に不安を持つ人が増えます。特に3大疾病の1つである「がん」は男性の2人に1人、女性の3人に1人がかかるものです。そのため、40代で特に想定される保険の加入目的は「3大疾病にり患した際の治療費の補てん」になります。

50代で想定される加入目的

50代は、自分の介護を心配する人が増えます。そのため、公的な介護保険で補てんできない部分の費用に備えることが必要です。民間の介護保険に加入するタイミングで、もっとも多いのは50代です。

必要な保障があるか

保険に入る目的を明確化できたら、対応する保険や保障の種類を確認しましょう。

加入目的ごとの必要な保障一覧

想定される加入目的に応じた保障は、以下のとおりです。

加入目的	必要な保障
・亡くなった際の葬式費用の補てん・亡くなった際に不足する配偶者や子どもの生活費の補てん	死亡保険
・病気（3大疾病含む）で入院した際の医療費の補てん・妊娠・出産のトラブルに備えた保障	医療保険がん保険
・老後に備えるための貯蓄	個人年金保険
・病気で働けなくなった際の収入の補てん	就業不能保険
・子どもの教育資金の用意	学資保険
・介護が必要になった際の介護費用の補てん	介護保険

保障額がいくらか

加入すべき保障が把握できたら、必要な保障額を計算します。保険で保障する必要がある金額は、以下のとおりです。

• 「保険で保障する必要がある金額」＝「万が一の際に必要な金額」ー「公的保障の金額」

日本は健康保険や介護保険など、社会保険制度による公的保障が充実しています。そのため、民間の生命保険で保障する金額を計算する際には、公的保障の存在を忘れてはいけません。

公的な保障の例

民間の生命保険で加入する保障額を考える際に、知っておくべき主な公的保障は以下のとおりです。

公的保障	特徴
高額療養費制度	月の医療費の負担に上限を設ける制度。ただし、入院時の食費や差額ベッド代は対象にならないので注意が必要。
傷病手当金（会社員や公務員のみ）	日常の病気や怪我で働けなくなった際に、収入の3分の2が最大1年6ヶ月支払われる制度。
年金	原則、65歳から一定金額を毎年受け取れる制度。会社員の場合は、納めた年金保険料により受給年金額が異なる。
介護保険	要介護認定を受けた場合に、介護サービスを自己負担1～3割で受けられる制度。

備えたいリスクが発生した場合に、上記の公的な保障でいくら保障されるかをシミュレーションしてみましょう。そのうえで、民間の生命保険で加入が必要な保障額を計算してみてください。

保険期間がいつまでか

適切な保険期間の設定も、生命保険の選び方のポイントです。死亡保険の終身型は保障が一生続く分、保険料は高くなっています。定期型は、保険料は安いですが保障期間が限定されたものです。

どちらがいいかは、その人の備えたいリスクにより異なります。子どもの教育資金のために死亡保険に加入する人は、子どもが独り立ちするタイミングを定期保険の満期日にしてもいいかもしれません。

保険料の支払い方法

保険料の支払い方法は、主に以下の4つがあります。

• 月払い
• 半年払い
• 年払い
• 一時払い

一時払いがもっとも保険料は安くなります。ただし、一年で多額の生命保険料を振り込む場合は、生命保険料控除の上限に注意が必要です。

生命保険料控除の注意点

生命保険料控除とは、年間に支払った生命保険料の一定額を所得から控除でき、所得税や住民税が安くなる制度です。2012年1月1日以降に締結した保険契約の生命保険料控除額は、以下のとおりになります。

年間の支払保険料等	控除額
2万円以下	支払保険料等の全額
2万円超4万円以下	支払保険料等×1/2＋1万円
4万円超8万円以下	支払保険料等×1/4＋2万円
8万円超	一律4万円

出典：国税庁「生命保険料控除」

生命保険料を一時払いした場合、年間8万円を超えてもその年に控除できる金額は4万円が上限です。そのため、できるだけ年間の支払保険料が8万円を超えないように保険料の支払方法を調整しましょう。

生命保険の選び方の具体例

ここからは、ライフスタイルやライフステージごとに、生命保険の選び方の具体例を紹介します。

貯蓄がない独身の新入社員の場合

就職してすぐは、貯金がない人が多いでしょう。貯金がない場合、万が一のときにお金が不足するリスクは高くなります。特に就職してすぐは生活環境が変わり、体調を崩しやすくなります。

病気になった際に不足する医療費や、病気で働けなくなった際の収入の補てんを検討してみてください。また、亡くなった際の葬式費用を補てんするために、少額の生命保険への加入を検討してもいいかもしれません。

貯蓄がない独身の新入社員が加入を検討すべき保険

備えたいリスク	加入を検討すべき保険	注意点
亡くなった際の葬式費用	生命保険	葬式の際には、参加者から香典をもらえることが一般的。そのため、必要な保障金額は葬式費用から香典を引いた費用。
病気や怪我で長期入院した際の治療費	医療保険	高額療養費制度で、月の医療費の自己負担額には上限がある。ただし、入院時の食費や差額ベット代は高額療養費制度の対象外なので注意が必要。
病気や怪我で働けなくなった際の収入の補てん	就業不能保険	会社員の場合、日常生活のけがや病気は傷病手当金が支給される。働けなくなる前の収入の2/3を最大1年6ヶ月支給。また、業務中の怪我は労災保険がおりる。

専業主婦（夫）と子どもを養う会社員の夫（妻）の場合

片働きで、配偶者と子どもを養う場合には、自分が亡くなった際に配偶者と子どもの生活費を考える必要があります。特に、まだ子どもが小さい場合には、子どもが独立するまでの間の教育費や養育費の計算をしましょう。

専業主婦（夫）と子どもを養う会社員の夫（妻）が加入を検討すべき保険

備えたいリスク	加入を検討すべき保険	注意点
亡くなった際の配偶者と子どもの生活費	生命保険	遺族年金が受け取れる場合があるので、遺族年金で足りない分を死亡保険で保障する。
子どもの教育費や養育費	学資保険	子どもが私立に通った場合などの最高金額で考える。

また、住宅を住宅ローンで購入した場合には、一般的に団体信用生命保険に加入します。団体信用生命保険は、被保険者が死亡した際に住宅ローンの返済が免除される保険です。

そのため、団体信用生命保険に加入している場合の住宅ローンの返済金額は、生命保険の保障で考慮しなくていいでしょう。

一人暮らしの高齢者の場合

一人暮らしの高齢者の場合、自分が亡くなっても生活に困る人はいないことが一般的です。そのため、高額な死亡保険の必要性は薄いでしょう。

一方で、高齢者は介護リスクが高くなっています。介護保険の加入年齢上限は商品により異なりますが、79歳まで加入できるものもあります。ぜひ検討してみてください。

正しい生命保険の選び方で必要な保障を確保しよう

生命保険は、ライフステージやライフスタイルによって必要な保障が変化します。自分に必要な保障は何か、年齢を重ねるごとに確認しておきましょう。正しい保険の選び方がわからない人は、ファイナンシャルプランナーに相談するのも1つの手です。自分が納得できる保険に加入できるよう、慎重に選んでみてください。

ファイナンシャルプランナーは危ない？相談する際に注意しておきたいポイントとは？




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